KファイルNO.165: 日本代表選手の現実とフェアネスの必要性

K ファイル NO.165: 日本代表選手の 現実とフェアネスの 必要性 無断転載禁止 毎月第二、第四木曜日 公開予定 東京五輪を終演して、 2020 年東京五輪は、 2013 年五輪招致活動から始まり 2020 年 3 月の COVID-19 の蔓延に伴う「 7 月 23 日開催か延期か中止か」の選択を国民、社会を巻き込んだ決断を迫られました。そこで、 最終的には、昨年安倍晋三首相の決断により 2021 年 7 月 23 日に延期するに当たり新たなスローガン「人類がコロナに打ち勝った証し」を提示し、「完全な形での東京オリンピック・パラリンピックを開催する事をお約束します」と内外に大見えを切ったのでした 。 その後、東京五輪・パラリインピック組織委員会(略: TOCOPG )は、森喜朗会長の暴力(女性軽視のパワハラ)スキャンダル、理事、中核役員達の暴力(セクハラ、不祥事)から意味不明な女性理事の追加登用と、相次いでの貧困なアドミニストレイションを露呈し、東京五輪丸は東京湾を漂流し始めた次第でした。このころから主催都市の東京都知事の小池百合子氏は、まるで東京五輪の主役から私は降りたとばかりの無関心を装う態度を示し始めたのでした。このような状況下において、 橋本新会長は( TOCOPG )は、世界、国民、社会に公約(私は 2021 年 3 月 25 日までに再度開催か中止かに関する判断と決断をスポーツ医科学的な知見を持って説明します事をお約束します)と断言しましたが、履行できず約束を反故にした次第です 。 この状況下を見て取り自民党政府は、東京都、 TOCOPG 、 JOC の体たらくを逆手に取り、菅新首相の手柄にとばかり国内五輪のイニシアチブを実質は内閣府に移行、その長である菅首相が前面に出て「東京五輪は安心、安全に開催する」と何の根拠も説明もなく世論( 70% 開催否定)を強行突破したと筆者は肌で感じたのです。これで国民、社会は、騙し討ちに合った衝撃に陥った。 しかし、 COVID-19 は、その後も終息どころか第 3 波、第 4 波、第 5 波と勢いを増し緊急事態宣言が連続して発...